ハードウェアメーカーにとっては社内にめったに活躍の機会の無いソフトウェア開発者を雇用するよりは必要な時だけ派遣で来てもらったりした方が都合が良い。人を雇用するというのはかかる費用と同じ額がそれ以上儲けがでないと割に合わない。

専門的な知識は人に偏りがちであるためまとまった仕事は社外の専門集団に委任するということも当たり前になってきている。

まだ同じ国内であればそれはそれで良いのだが、インターネット時代では地球上のどこでも安くて早いところなら良いと考えがちだ。そして結局そうなっていく。しかし良い面ばかりではない。直接合って話すことができないとコミュニケーションの質が低下する。それによって様々な製品としての質が落ちていく。

その場合に不利益を被るのはメーカーではなく製品のユーザーである。有名メーカーだと信じて買ったのに不具合や故障が多いというのはもはや常識になってきている。誰も驚かない。

そして苦情が多くなっても対策が行われる気配は一向に無い。対策するには海外に新に仕様を提示したり費用の交渉をしないといけないので誰もやりたがらない。交渉が成立したとしても様々なコミュニケーションミスによって仕様追加ややり直しが繰り返される。ハードウェアなら故障しても新品に交換すればしばらくは使える。しかし事がソフトウェアだと新品も同じ欠陥を持っているので意味が無い。

そのソフトウェアの開発者に文句を言いたくても相手が海外の見知らぬ企業だったりしたらもう手が届かない。購買者危険という言葉が意味を持ってくる。売る方も悪いが、それを買うやつがバカだと言われるのが落ちである。

インドとかでソフトウェアを作っている有名メーカーが沢山あるけど、どうもうまくコントロールできているようには見えない。いくらでもパッケージが巨大になっていってインストールも時間がかかり苦情が出る、ソフトウェアがその後何をしているかはメーカー側は誰も知らない。直せと言ってももう後の祭りである。それだけの資産を捨ててまた作り直せというのと一緒である。

HPのプリンタドライバソフトはなんであんなに巨大なのかとか、なんであんなに常時ネットワークトラフィックが発生するのかとか、もう文句を言っても変わらないのは明らかなのだけど。

そういうメーカーが今度ますます多くなっていくことは明らかである。